【沈黙の兵器】静かなる戦争による奴隷化と計画的削減

『静かなる戦争のための沈黙の兵器・プログラミング・マニュアル序説』は、タビストック研究所が、おもにアメリカ国民を洗脳支配し国内を破壊するために作成した手引書であるとされる。

現在では、アメリカのみならず日本を含む多くの国の破壊工作にも用いられている可能性も高い。彼らの思考を知ることが大衆に降りかかる静かなる攻撃から身を守るためのヒントになるはずと考えている。

この記事では、太田龍著/蒲原雄大訳『沈黙の兵器　今まさに静かなる第三次世界大戦中である』に収録されている上記のマニュアルからそのいくつかを要約し、ご紹介する。

沈黙の兵器プログラミング・マニュアル序説の50項目

著者の太田龍氏によれば、この極秘文書は1954年からすでに始まっている「第三次世界大戦のマニュアル」だという。

『沈黙の兵器』とは、ひと握りの国際エリートによる人類を完璧な支配下に置くための洗脳、マインドコントロール的手法を指すものだ。

この『静かなる戦争のための沈黙の兵器・プログラミング・マニュアル序説』には、以下の50項目が記されている。

沈黙の兵器

「一般的な戦争」と「静かなる戦争」、この二つのうち「後者が適切なものとして選ばれてきた」と、このマニュアルには書かれている。可能なら「気づかれないようにコッソリやれ」という方針なのだろう。

この沈黙の兵器の厄介なところは爆発音を立てず、肉体的、精神的な傷を負わせることもなく、誰かの日常をハッキリと妨害することがないため気づかれにくいことだ。

自然と社会エネルギーの源泉と大衆の肉体的、精神的、感情的な強さと弱さを知りつくし、操作し、攻撃することによって、大衆の活力、選択の自由、流動性にダメージをあたえる。

沈黙の兵器は細菌兵器と同じタイプの兵器であり、次のような特徴をもつ。

オペレーションズ・リサーチ

『沈黙の兵器』のテクノロジーは第二次世界大戦中のイギリス軍の研究を基にした戦略・戦術的方法論（OR：オペレーションズ・リサーチ）から生まれた。

オペレーションズ・リサーチの当初の目的は兵站学という学問の研究だった。これは限られた軍事物資により、敵に効果的に対抗する戦略戦術的な諸問題を研究するものである。支配層は、この研究が社会をコントロールすることに利用できると、すぐに気づいた。

社会と大衆を思いどおりにコントロールする理想社会の実現には、すばやく経済情報を把握する必要があった。そのためには高速でデータを処理するコンピュータ・システムの誕生が待ち望まれた。

その後、これら3つの開発により、支配層はボタンを押すだけで全世界をコントロールできるようになったという。

ロックフェラー財団は、いち早くハーバード大学のアメリカ経済の構造を研究するプロジェクトに資金を提供し、このプロジェクトにはアメリカ空軍も参加した。1952年に土台作りが完成すると、エリートによる会議が開催された。

1954年、沈黙の兵器のシステムは高性能なコンピューターの登場により姿をあらわし、静かなる戦争（第三次世界大戦）は、国際的なエリートによって静かに宣戦布告された。

陽動作戦と基礎戦略

戦略表
実行	目標または獲得物
公衆を無知にする	公共組織の衰退
価格と売上をコントロールする	フィードバック出力に必要とされる反応
大衆を上の空にさせる	防衛力の低下
家族を攻撃する	若者の教育をコントロールする
現金は少なく、借金と施しを多くする	もっと自堕落に、もっとデータを
教会の独立性を攻撃する	この政府のようなものに対する信仰を破壊する
社会的画一化をはかる	コンピュータープログラミングを単純にする
税に対する反抗を最小に抑える	経済データを最大にする
	強制する問題を最小にする
同調圧力を強める	単純化
はみ出し者に対するコントロールを強化する	コンピューター入力データを単純化し予知可能性を最大にする
境界条件を確立する	問題の単純化
	差異の解決と差異同一化
適切なタイミング	データの変移と不明瞭さの減少
コントロールへの抵抗を最小限に抑える	コントロールを最大限にする
通貨の崩壊	アメリカ国民の相互の信頼を破壊する
END（作戦終了）

陽動作戦とは、別のモノに敵の注意を向けさせることである。これには、あやしげな戦略表などもあったりする。

家族

たとえ理不尽な社会システムがあったとしても、それに疑問を抱かせてはならない。

そのような洗脳を達成するには、下級国民の家族を両親の共働きが増えるほどに分解し、親から子どもを引き離す。洗脳教育は施す時期は早ければ早いほど効果的である。

そのため面倒をみる人がいないみなし子たちを政府機関が日常的に世話するセンターを開設しなければならない。

学校と教育

青年大衆には、真の数学、真の経済学、真の法律、真の歴史については無知のままにさせ続けよ。

公共教育では、「数学・論理学・システム設計・経済学」などは程度の低い内容を教え、技術的創造力を身に付けさせないようにする。

彼らの精神を武装解除させ、失敗を恐れず難しい問題に挑んでゆくためのチャレンジ精神を破壊し衰退させる。それがいずれはその国の衰退につながる。

初めから圧倒的なハンディキャップをつけることで、下級国民はどんなに努力しても、ごく一部の者しか成功できないということを思い知らせる。

我々エリートは、自らの地位を維持するために全経済分野にわたってコントロールする絶対的な科学知識を独占し、世界経済を管理しなければならない。

このような奴隷制度は、我ら上級国民の秩序と平和と安寧を保つために欠かすことができないものだ。

メディア

メディアをコントロールし、大衆の関心を真の社会問題から逸らし、少しも重要でないことに縛り付け続けよ。

歴史や法律を書き換え、大衆を変質者が作りだした偽物のとりこにさせる。彼らの関心を、自分にとって最も必要なことよりも、無関係ででっち上げたものへと向けさせる。

いずれ、この不公平な仕組みに気づいた一部の者は、当然その情報を拡散しようとする。その他大勢に真実を伝え、目覚めを促そうとするために。

その時、大衆への覚醒を阻むには、我々がいかに効果的にメディアをコントロールできるかにかかっている。

一般原則は、「混乱あれば利益あり」である。それゆえ、「意図的に問題を作り出し、それを解決するフリをする」のである。

娯楽

大衆の娯楽は小学6年生の水準以下にとどめ続けよ。知性を高める機会を与えてはならない。

次のように、一般大衆の感情を解放してやり、大多数の者が日常生活において社会常識や道徳を無視し、幼稚でワガママで自分勝手な行動をとるように仕向ける。

労働

大衆を法律や社会システムについて考えるヒマもないほど、ひたすら忙しく働かせ続けよ。

社会構造の中に存在する地位や階級を維持し、保つための労働を供給する人々の「同意」も経済のエネルギー源の一つである。

各階級がそれぞれの収入の水準を確保をしつつ、すぐ下の階級をコントロールすることで階級構造は保たれる。

このため、政府もトップから安全性と安全確保が保たれる。時を経て、コミュニケーションと教育が改良されるにつれて、下級国民が上級国民の持っているモノに詳しくなり羨むようになる。

そして、下級国民もエネルギー・システムと階級構造を通して興隆する力を強める能力をもち始める。このことがエリートの支配権をおびやかす。

もしも、下級国民の興隆を十分に遅らせられれば、エリートはエネルギー独占を維持し、もはやお互いの同意による労働は存在せず、それはただ上から下への強制的で奴隷的なものとなるだろう。下剋上ゆるすまじ。

エネルギー

彼ら国際エリートたちの最大の関心事は、エネルギー問題であった。エネルギーは地球上のすべての活動の鍵である。

この2つの学問を簡単に表現するなら、「簿記システム」と「数学」である。「数学はもっとも基本的なエネルギー科学」である。

そして、一般人を簿記について無知のままにさせておけば、「簿記を駆使する者は世界を支配することができる」。すべての科学は世界支配を達成するための知識に過ぎない。

結局のところ、「知性を使おうとしない人間たちの国家や世界は知性を持たない動物と同じだ」という話に落ち着いた。「そのような人間は荷物か荷物運搬動物であり、自ら進んで食卓にのぼったステーキなのだ」とダボス会議でも話されていそうだ。

完全なる経済的支配を達成するには、社会の下層階級をすべて統治下に置かなければならない。つまり、大衆が支配されていることに気づかぬうちに、調教し、首輪を付ける。

目に見えない搾取は、はるか遠い昔から行われている常識的な社会義務だと植え付けなければならない。愚民には五公五民を超える税率も当然のごとく押し付けよ。

ロスチャイルドと経済エネルギー

我に国家の通貨を操縦（コントロール）させよ

そうすれば誰が法律を作ろうと知ったことではない

マイヤー・アムシェル・ロスチャイルド

この言葉にもあるように、今日（こんにち）の「沈黙の兵器」のテクノロジーは、この「初代マイヤー・アムシェル・ロスチャイルド」が簡潔に表現したアイデアを成長させたものである。

もちろんロスチャイルド自身は、これが大発見になるとは考えていなかったし、世界経済をコントロールするには「コンピューター・エレクトロニクス」の登場を待たねばならなかった。

ロスチャイルドが発見したのは、「経済学を応用した権力、影響力、国民に対するコントロールについての基本的な経済エネルギーの原理」だった。彼は通貨や貸付預金には、「見せかけの力（パワー）」があることを確信する。

債務者は約束手形で貸付けてもらう見返り（担保）を用意する。ロスチャイルドは金庫に誰かの黄金のストックがある限り、顧客にそれを見せて信用させ、実際に自分が用意できる金額以上の手形を振り出せることに気づいた。

個人や政府に金を貸し付け、一時的に資金不足にしたり、貸付システムのコントロールを強めたりして、債務者たちの担保を取り上げた。また、繰り返し返済期限を縮めたりすることが圧力となり、戦争が起きるのも時間の問題だった。

誰が戦争の勝利者となるかを決める通貨のコントロールもはじめた。一国の経済システムのコントロールを彼に委ねることにした政府は、すでに彼の軍門に下っていたのだ。

戦争をしている両陣営に融資し、負債が増えれば増えるほど債務者の敵に対して経済的な援助を保証した。この「両建てシステム」によりロスチャイルドは巨万の富を築いていった。

ロスチャイルドは、政府が貴金属と商品生産、サービス（国民総生産GNP）などの裏付けなしに限度を超えて通貨を発行しても平気なことを見抜いていた。

経済衝撃テスト

航空機エンジニアが機体衝撃テストをおこなうように、経済エンジニアも同様の手法を用いる。この研究の目的は、経済一般の動向や変化をコントロールすることにある。

一般大衆が牛肉やコーヒー、ガソリン、砂糖などの主要商品において、どのような商品を選んでいるのかを解析し、その価格や有用性に突然の変化や衝撃を与えることにより、顧客の予算と購買習慣を跡形もなく破壊する。

実験材料となる国民たちが、度重なる増税や物価高騰などで自分たちの経済状況、家計をコントロール出来なくなった時、完全に奴隷化された安い労働資源に成り下がる。

同意

同意係数とは、権力者にとって勝利を示す数量的な目安であり、心理学的基礎である。

政府が税を徴収し、たやすく個人財産を差し押さえることが可能なら、それは思考停止した大衆がそのまま奴隷として引き渡せるほどに家畜化しており、みずから進んで奴隷化と侵略に同意しつつある目安となる。

大衆の収穫にもっとも適している時期を知る目安は、属している国から正当な社会サービスが提供されていないにも関わらず献身的に税を納め続ける残念な国民の数である。

政治機構と依存

個人が政治という機構を作り出す根本的な理由は、子供時代に頼りにした関係を永続させたいという、潜在的な意志あるいは欲望に根ざしている。

自分たちの生活からすべての危険を取り除き、頭を撫でてくれたり、いつでも温かい夕飯が用意され、体を洗ってくれ、夜になれば寝かしつけてくれる。明日の朝、目が覚めればすべて良くなっているだろうと言ってくれる神が欲しいのである。

こういう要求をもっている大衆には、みずから選んだ政治家という代理人が不信を抱きつつ不正に手を染め、世の為、人の為に行動しないなどという事が信じられない。いったい誰が大ウソつきなのか。権力者か。大衆か。政治家か。

そして、もしもの時には、大衆は自分たちの身代わりにしようとした政治家の楯にされる可能性もあるのだ。

責任

多くの人々は自由に行動したいと願うが失敗を恐れる。失敗の恐れは時に他人に責任を押し付けたりする無責任さにあらわれる。例えば、人が信じそうにない創作された嘘（法律）を通過させる時などである。

権威（authority）の語源は創作者（author）である。大衆は権威を求めるが、責任や虚偽は引き受けようとしない。そこで彼らは自分たちに代わって現実に直面してくれる政治家を飼って次のものを手に入れようとする。

愚かな大衆は政治家たちに戦争の機械を作り出して操る力を与える。

大衆は政治家たちが「茶番劇」を演じていることを知っていて税金（同意）を支払うが、偽善者になるよりはマシだと考えている。

戦争とお金

経済価値の流れである「お金」が減少すると、それを維持しようとして極端な場合には「戦争」が勃発する。

社会福祉制度は、生産性のない人間たちに眠る枕を与え、胃袋に食べ物を入れてやる虚偽の資本産業をつくり出す。これは際限のない下級階層からの逆搾取だとエリートたちは考えているようだ。

しかし、このシステムも時には有益である。国家財政が受給者に「ほどこし」を与える見返りに彼ら大衆を「エリートを守る常備軍」にすることが出来るからだ。

国民を虐待するかのような法律や税制などの仕組みを立案し、施行する。そこには、その行為に対する「反応（責任の追及）」が始まる前に、「システムから離脱（やり逃げ）すること」も含んでいる。

反応が遅れて返ってくることを「遅延反応」というが、政治家が責任追及という遅延反応から逃れる方法は、ゴールポストの位置をズラすように大衆が気づかないうちにシステム自体を変えてしまうことである。

このような手法を使うことで政治家たちは自分たちが生きている時代に責任を逃れ、人気を得るが、一般大衆はあとからツケを払うハメになる。

本来、債務者の政府にお金を貸している債権者は国民のはずなのだが、これまでの巧みな「愚民化政策」の甲斐もあってか、それに気づいている者の数も少ない。

もしもの時は、国家の収支のバランスをとるために「戦争」という手段に訴えねばならない。極論を言えば「戦争や人口削減は債権者を破滅させる手段」に過ぎない。

借金を踏み倒すために戦争を利用する。それは債務国と債券国との間でも存在する手法である。たとえば、日本とアメリカの間でもだ。

ごく一部に国民のために汗を流す本来の意味での政治家も存在するが、ほとんどの政治家は名ばかりで国益を切り売りするだけのただのビジネスマンとして存在している。

彼らは取るべき責任を取らなかったことを正当化し、一般大衆による責任の追及をブロックし、目潰しを喰らわせるために公然と雇われた殺し屋なのだ。

徴兵

徴兵という社会的で軍事的な制度ほど、人間の行動を矯正する目的でおこなわれるものはない。徴兵やそれに似たような制度のそもそもの目的は、若者を脅迫し、反体制的な思考が芽生えぬよう完全に叩き潰すことにある。

若者を年長者と同じように厄介者扱いすることは、若者による高齢者批判を抑えるための安定剤の作用を果たす。徴兵は「愛国的・国民的サービス」というラベルを貼られ、公にマーケットに出され販売される。

ひとたび徴兵についての経済学的定義がなされると、その定義は人間評価システム（全人類のスコア化）という評価基準を作り出すきっかけとなる。

あとがき

残念ながら、この現代社会のほぼすべての出来事、企業方針から人の心までもが「マネー・パワー」でコントロールできてしまう。

それを知らなければ次のようなことが意図的に起こされているとしても気づくことはない。

「お金の暴力」で黒を白にすることができるということ。この世界で出来ないことはほぼ無いと言っていい。

この基本原則を知らなければ気づいたときにはあの世行きである。実際にあやしげなモノを崇拝していようとなかろうと、「彼らの思考と行動そのものが悪魔的」なのである。

イルミナティやロスチャイルド‐シオニスト、フリーメイソン、ディープステート、イスラエルを中心とする新たな共産主義的世界秩序を真の目的とする者たちなど。

グループの呼び名は様々あるが、彼らは「キリスト教的民主主義を滅ぼすため」に一時的に手を組んだに過ぎない。

共産主義者と資本主義者。どちらの権力者、支配層も「全体主義的に世界を統治する野望」を持っている。

闇の存在は計画してきた。彼らは911を計画し、何百年にも渡って戦争を扇動し、戦争から利益を得てきた。

この全人類に仕掛けられた絶望的なゲームを跳ね除けるための方法は、全体主義的な考えを持つグループが他の人類に自分たちの考えを押し付ける前に彼らが現在、興じている茶番を終わらせることである。

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