2023年2月6日4時17分（日本時間：10時17分）、トルコ南東部を震源（震央）とした地震が発生した。
この地震は南方のシリアにかけて大きな被害が出ているため「トルコシリア大地震」とも呼ばれる。
主な被害は次のようになっている。
- トルコ・シリア両国の死者数は計52,000人（2023年3月6日現在）これは2005年に起きたパキスタン地震に次ぎ21世紀以降、6番目に死者の多い自然災害
- 倒壊した建物はトルコで21万4577棟、シリアは1万棟以上
- 被災者は2000万人以上（トルコが1300万人以上、シリア880万人以上）、数百万人が避難生活を送っている
- 被害額はトルコは1000億ドル（13兆5千億円）を超えると予想される
巷では、「トルコは人工地震で脅されたのでは」と噂されているがホントのところはどうなのだろうか。
トルコのNATO問題
トルコ地震から約一月後の2023年3月17日、トルコのエルドアン大統領は首都アンカラでフィンランドのニーニスト大統領と会談し、これまで拒否してきたフィンランドのNATO加盟を承認する意思を示した。
2022年5月、フィンランドとスウェーデンの北欧2国はNATO加盟を申請していたが、トルコだけが難色を示していた。NATOに加盟するには全加盟国の承認が必要である。
2023年3月30日に開かれたトルコ議会でフィンランドのNATO加盟が承認され、その5日後の4月4日、ブリュッセル本部（ベルギー）で開かれた首脳会議でNATO加盟が正式決定された。トントン拍子のスピード決定である。
フィンランドの加盟により、NATOは31か国の軍事同盟となった。
トルコは北欧2国に対し条件を提示
2022年6月、トルコはフィンランドとスウェーデンの北欧2国にNATO加盟を承認するために次のような交換条件を提示していた。
- トルコへの武器禁輸の解除
- 非合法組織「クルド労働者党（PKK）」関係者らの引き渡し
2022年、フィンランドは武器禁輸を解除し、国内に逃げ込んだ亡命者も少なかったため加盟承認のハードルは下がった。
一方、スウェーデンには亡命者の身柄引き渡しを求め、124人の名簿を送ったが無視を決め込んでいる。
2023年1月、スウェーデンではイスラム教の聖典コーランを燃やす集会が開かれ、エルドアン大統領はこれに強く抗議していた。
人工地震の噂
NATOには加盟しているものの、反グローバリズムのロシアと懇意の立場をとるトルコに対し、脅しとして地震兵器が使われたのだという噂がある。
その噂は次のような流れになっている。
- スウェーデンでイスラム教のコーランが燃やされ、スウェーデン政府も容認
- トルコはスウェーデンのNATO加盟を拒否
- アメリカは「トルコはテロ国家だから都心でテロが起きる可能性を示唆し
- 西洋諸国の大使館に勧告を出す
- 地震発生
一部の観察者たちが地震兵器による攻撃と考えるのは次の理由からだ。
- トルコが拒否していたフィンランドのNATO加盟の承認を急がせるため
- 地震が起きる一週間前に米国が西側諸国に警告し大使館を閉鎖させ、自国民を避難させていた
- ロシアのラブロフ外相がイラクを訪れてトルコを含めた中近東の新しい同盟を作ろうと画策していた
- トルコ国内のメディアが「トルコ帝国」の復活の論調を煽り、トルコのNATO脱退をのぞむ声が高まっていた
- ロシア・ウクライナ紛争で中立を貫き、仲介者になろうとしていたエルドアン大統領を罰するため
- ロシアとトルコを繋ぐ天然ガスパイプライン「トルコストリーム」の破壊
フィンランドの加盟によりNATOはロシア国境に軍備を配置できる
フィンランドはロシア国境と接している国。
加盟すればNATO（米国）は国境付近に兵器と部隊を送り込み、ロシアを取り囲むミサイル発射台がまた一つ増えることになる。
地震は天然ガスのパイプラインを狙ったものなのか？
地震は天然ガスのパイプラインを狙ったものであるという噂もある。
- ロシア産の天然ガスをドイツへ送るパイプライン「ノルドストリーム」が破壊される
- トルコはロシアと協力して「トルコストリーム」を開設し、欧州諸国のエネルギー不足を救おうとする
- トルコ地震発生
今回の地震が発生した地域には「トルコストリーム」というロシアとトルコを結ぶ天然ガスのパイプラインが通っている。
そして、トルコストリームはロシアから送られてきた天然ガスがトルコを経由して欧州諸国へ供給されるもの。この地震によるエネルギー供給路の破壊は欧州にとっての痛手となる。
昨年2022年9月26日にはロシアとドイツを結び、ヨーロッパへ天然ガスを供給する海底ガスパイプライン「ノルドストリーム」が、謎の爆発を起こしている。
米国はロシア経済に回復不能なダメージをあたえるため、世界のエネルギー支配を進めている。この一連の破壊工作は、その一環とも考えられる。
トルコのスレイマン内相は米国大使を非難
NATOはトルコが「ロシア・ウクライナ紛争」で中立を貫き、ロシアとウクライナの和平を仲介しようとしたことに腹を立てていたという。
そんなこともあって「もうすぐトルコでテロが起きるかもしれん」と米国が警告を出すと、イギリス、オランダ、ベルギー、ドイツ、フランスなどのヨーロッパ諸国は地震が起きる一週間前に大使館を閉鎖して、自国民に避難勧告を出したとか出さなかったとか。
その流れはまるで「9.11」の時のようにスムーズだった。それがグローバリストのやり方なのだと観察者たちは考えている。
トルコのスレイマン・ソイル内務大臣は、アメリカが「トルコがテロ攻撃の標的になる可能性を示唆したこと」に対し、「その汚い手を離せ！」と米国大使を非難していた。
トルコの首都アンカラの市長が人工地震に言及
2017年にはトルコの首都アンカラのメリヒ・ギョクチェク市長が「外国勢力は高度な技術を使って人工地震を起こし、トルコ経済に損害を与えようとした可能性がある」と発言している。
動物たちの不可解な行動
地震が発生する前のトルコでは「カラスたちが異常な集まり」を見せたり、「犬の遠吠えが聞かれたりした」と英国BBCが報じている。
これは、気象兵器ハープの電磁波の照射により動物たちの知覚が麻痺し、地磁気が感じられなくなったためだと一部の観察者たちは考えている。
もちろん、この動物たちの行動は自然の地震でも、人為的な地震でも見られる現象かもしれないので、この現象が人工地震が起きたことを裏付けるものではない。
奇妙な雲
トルコ地震発生の二週間前には、トルコ北西部の都市ブルサの上空で「奇妙な形をした赤い雲」が観測されていた。
観察者たちは、これも気象兵器ハープのマイクロ波の影響によるものだと推測している。
HAARPとは電磁波を照射して天候などを操り、災害などを起こす気象兵器とされるものだ。
あとがき
ここ数年におよぶ世界的なコロナ騒動でさんざん専門家という肩書に振り回されてきた僕らである。これ以上、マスコミによる陰謀論レッテル貼りビジネスに付き合う必要もない。
さすがに、グローバリストたちの都合に合わせて作られた台本をただ読み上げるだけの名ばかりの専門家のことを信用する者は、いろんな意味で減ったのではないだろうか。
「目の前にニンジンをぶら下げる」とか「札束で頬を叩く」というような表現があるけれども、大多数の人々は地位や名誉、出世、お金に目がない生き物である。
たとえ、この国が亡ぶとしても、それと引き換えに魂を差し出すこともあるのだろう。
なおメガンテ級の自己犠牲を払い、地位や名誉を犠牲にしてまで真実を訴えてきた数少ない一部の有識者、専門家、地方局の報道関係者の方々には敬意を表したい。
関連記事
