HAARP（ハープ）は台風や大雨などの天候を自由自在にコントロールし、人工的に地震も起こせる兵器と噂されている。
日本や世界には、それについて発言する著名人も存在しているが、人工地震・気象兵器HAARPは本当に陰謀論や都市伝説なのだろうか。
今回は、謎の施設「HAARPハープ」について簡単に見ていこう。
- 謎の気象兵器HAARPについて
HAARPとは
HAARP image:wikipediaハープとは高周波活性オーロラ調査プログラムのこと。
英語の「High Frequency Active Auroral Research Program」の頭文字をとって「HAARP」と呼ばれる。
HAARPは米国機関による大気、物理学、電波科学についての共同研究プロジェクトだった。
- アメリカ空軍
- アメリカ海軍
- 国防高等研究計画局（DARPA）
- アラスカ大学
目的
- 目的：地球の電離層と地球近郊の宇宙空間で発生する自然現象を調査
- 設置場所：アラスカ州ランゲルセントイライアス国立公園の西（超水平線レーダー跡地）
- 建設期間：1980年代末~2005年末
- 建設費用：2億9000万ドル（320億円）
HAARPの表向きの研究目的は上空の電離層に電磁波を照射し、地球近郊で発生する自然現象を調査することである。
HAARPは「超水平線レーダー」の跡地に建設された。
設置場所
- 滋賀県（京都大学管轄）
- アメリカ（アラスカ）
- ロシア（シベリア）
- 中国（雲南省）
HAARP（ハープ）は、日本やロシア、中国といったアメリカ以外の地域にも設置されている。
閉鎖（廃止）
2014年5月、アラスカにあるHAARPは老朽化のため閉鎖することが発表さた。
翌2015年からアラスカ大学とアラスカ石油、FRB（米国中央銀行）がアラスカのHAARP施設を運営している。
閉鎖の理由だが、おそらくインターネットの普及により予想以上にHAARPの情報が世界に拡散されてしまい、これ以上の隠蔽を続けることが難しくなったからではないかと思われる。
日本版HAARPは京大MUレーダー？
MUレーダー（2011年撮影）image:wikipediaなんと、この日本にも人工地震・気象兵器HAARPが存在するというから驚きだ。
日本版HAARPは「京大MUレーダー」と呼ばれ、滋賀県の京都大学管轄の施設にある。
この施設は元京都大学の講師が内部告発したことで知られる。
人工地震・気象兵器HAARP
HAARPは表向きには電磁波を使用した地球と宇宙環境の調査が目的とされているが、ここからはその隠された真の目的について陰謀的視点で見ていくことにする。
真の目的
- 気象操作：人工調整（削減）、砂漠の緑地化、対象国の政治的経済的な支配
- 人工地震：人工調整（削減）、対象国の政治的経済的な支配
- 電波妨害：核の無力化
- フリーエネルギー：生活コストの低減
HAARPは様々な用途で使われるが、兵器として天候や地震を人工的に操作することが可能だとされる。これにより対象国への政治的、経済的な圧力をかけることも、制裁を加えることもできる。
しかも、はっきりと兵器の存在を認識しているのは政府上層部の人間だけなので、対象国の国民は自然災害が起きているとしか思わない。
また、発展途上国などにリゾート地を作る際には気象兵器HAARPを使い、台風やハリケーン、地震、津波などでバンして「ショック・ドクトリン」する。この火事場泥棒的手法は国際金融資本の専売特許なのかもしれない。
地震兵器のしくみ
- 電磁波（レーザー）
- 小型核爆弾の使用
人工地震は「HAARPの電磁波照射」と「小型核爆弾」の2段構えの手法で引き起こされるという。
レーザーは電磁波の一種であり、それを照射して地下水を加熱し、熱膨張させ地殻に負荷をかける。
そして、二段構えで使用される小型核爆弾はアメリカ製の核弾頭W71だ。
海底に穴を掘り、小型核爆弾を設置するお仕事については掘削船「ちきゅう」の存在が噂されている。
この人工地震はあくまで実験のためであるとのことだ。
- HAARPの使用
- 地中に穴を掘り、活断層上で核爆弾を爆破する
- プラズマ兵器の使用
誘発地震の場合は、上記の手法が用いられるという。
- スマトラ島沖地震（2004年）
- ハイチ地震（2010年）
- ニュージーランド地震（2010年・2011年）
- 阪神大震災（1995年）
- 3.11東日本大震災（2011年）
- 熊本地震（2016年）
次の地震はHAARPで引こ起こされたと噂されるものだ。人工地震の波形は自然地震のものとは明らかに別物なのだそうだ。
HAARPはTPP参加交渉にも利用された？
TPP（環太平洋戦略的経済連携協定）の参加を渋る国には巨大地震が発生するという都市伝説も存在する。
偶然かも知れないが、当初はTPP不参加を表明していたニュージーランドも地震後にTPPに参加。
また、日本国内でもTPPの参加については国益を損なうとして反対意見も多かったが、東日本大震災後にTPPへの参加と妥結が早まった。
3.11東日本大震災はHAARPと海底爆弾により引き起こされた？
多くの犠牲者を出した「3.11東日本大震災」。
この災害は人工地震兵器HAARPと海底爆弾の2段構えで引き起こされたという噂があり、一部の人たちの間では未だに信じられている。
地震発生時に赤外線エネルギー量と電離層の全電子数が以上に増加していたが、ハープの使用と海底爆弾の爆発により、それぞれが増加したと考える人もいるようだ。
熊本地震もHAARPが原因か？
【ひどい】「全壊も少しだったネー」八代市役所にスプレーで落書きhttps://t.co/plCEFrQjnU
熊本地震で損壊し、使用できなくなった熊本県八代市役所本庁舎の外壁に、被災をからかうような落書きが見つかった。 pic.twitter.com/PtvP6amGSb
— ライブドアニュース (@livedoornews) May 17, 2016
熊本地震発生後の2016年5月15日には、市役所庁舎にカラースプレーで落書きをした男が逮捕される事件もあった。
熊本県の八代市役所の外壁には、以下の言葉が落書きされていた。
だってポチモン放送局だし～666」
HAARPに関する著名人の発言
世界の著名人も人工地震兵器、気象兵器HAARPに関して言及している。
浜田和幸議員が国会答弁で地震兵器についての発言
2011年7月11日に開かれた衆議院「東日本復興特別委員会」にて、浜田議員が人工地震、地震兵器について言及している。
竹中平蔵が地震兵器について言及？
現在、日本一の嫌われ者として大活躍の竹中氏も、かつてある質問をされ、地震兵器について言及したことがあるという。
質問者：日本の金融機関を全部ロックフェラーの支配下に置いたのはなぜか？
竹中平蔵：あなたは信じられないかもしれないが、日本が地震兵器で脅されたからだ
この会話が果たして彼流のウィットに富んだジョークだったのか、それともマジな話だったのかは不明だが、少なくとも政府上層部は地震兵器HAARPの存在を認識しているということだろうか。
トランプが語った機密兵器はHAARPなのか？
アメリカの記者ボブ・ウッドワード氏が2020年に書いたトランプ政権に関する暴露本「Rage怒り」ではトランプが語った機密兵器についての情報が明らかになっている。
インタビューしたウッドワード氏によれば、トランプは防衛情報の話題になった際に「核」という言葉が口から出たが、すぐに「兵器システム」と言い直し、以下のように語ったという。
トランプ氏はその兵器システムについて、「この国（米国）で誰も持ったことがない」と発言。「われわれは、あなたが見たことも聞いたこともないものを持っている。ロシアのウラジーミル・プーチン（Vladimir Putin）大統領も中国の習（近平、Xi Jinping）国家主席もこれまで聞いたこともないものを持っている。誰も聞いたことがない。信じられないものをわれわれは持っている」と述べた。
出典：AFP BB News
この時、トランプが言及した兵器が「核兵器」のことなのか、いまだかつて誰も見たことの無い兵器のことなのかは不明だ。
しかし、これが「地震気象兵器HAARP」か「指向性兵器DEW」のことを指している可能性も十分に考えられる。
というのも、そこにはHAARPとの関連が疑われる人物、ロシアのプーチンと中国の習近平の名前が出てきているからだ。
元ミネソタ州知事ジェシー・ベンチュラの発言
元・米国ミネソタ州知事のジェシー・ベンチュラは「東日本大震災はHAARPにより引き起こされた」とCNNの取材に答えている。
ハープシステムは「50本の特殊なアンテナで構成されたシステムで数百万ワットの高周波を電離層の特定の場所に集めることで、気象を操作し多くの災害を引き起こしている可能性がある」と指摘している。
アメリカ政府はこの研究は機密事項ではないとしているが、ベンチュラ氏がHAARP施設の視察を申し出た際、なぜか許可が出なかったという。このことから、彼女はアメリカ政府を嘘つき認定している。
アメリカ国防総省コーエン長官の発言
1997年にジョージア大学で開催された「対テロリズム対策会議」において、ウィリアム・コーエン氏は、「環境型テロリズム」や「電磁波により意図的に引き起こされる地震や火山活動、いわゆる気象兵器」について言及している。
「例えば、一部の国がエボラウイルスのようなものを構築しようとしているという報告がありますが、これは非常に危険な現象です。Alvin Tofflerは、特定の民族集団や人種を排除できるように特定の種類の病原体を考案しようとしている研究所の科学者について、これについて書いている。他の人たちはある種の工学、ある種の昆虫を設計して、特定の作物を破壊することができます。他の人々は、電磁波の使用によって遠隔地で地震や火山を襲う気候を変えることができるエコタイプのテロリズムでさえも従事している。
ーアメリカ国防総省 国防長官ウィリアム・Ｓ・コーエン［1997年4月28日の発言］
ベネゼエラのチャベス大統領の発言
南米ベネゼエラのチャベス大統領は、2010年に起きたハイチ地震は「アメリカの地震兵器によるものだ」と発言している。
地元スペイン語紙ABCによれば、チャベス氏は「米海軍が沖合で地震を誘発できる強力な兵器を発射して、ハイチに地震を起こした」と語った。
具体的には、「米海軍がアラスカのHAARPを誤って発動していまい、ハイチ地震を引き起こしたが、真の狙いはイランだった」という。
米ラトガース大学の気候学者アラン・ボロック氏の発言
アメリカはニュージャージー州にあるラトガース大学の気候学者アラン・ボロック氏も気象兵器について発言している。
ラトガース大学内の彼が勤める部門は他国の気候を操作するために作られたという。ボロック氏はCIAコンサルタントに「我々が他国の気候を操作したとして、その国はその事実に気づくだろうか？」と聞かれた。
実際、ベトナム戦争でも気象兵器が使われていた。彼は「大規模な気象操作はすべて検出可能だ」と答えた。
CIAが気象操作に関心を持っていることは明白で、ロボック氏は実際にCIAがこのような環境改変技術の研究に資金提供しているはずだと確信している。
環境破壊兵器禁止条約とは？
一見、眉唾モノで苦笑いしながら見ている人もいるであろう「地震兵器」や「気象兵器」だが、その実しっかりと使用を禁止する条約が作られている。
1976年に開催された第30回の国連総会では、気象兵器を制限する環境破壊兵器禁止条約（ENMOD）が採択された。これは1970年代に米ソの地震兵器開発が国際問題になったためである。
この条約では、環境改変の技術を破壊や攻撃の軍事目的での使用を禁止し、気象制御技術は平和目的での使用に限定されている。世界121カ国が条約に調印し、1982年日本も環境破壊兵器禁止条約に批准している。
あとがき
人工地震については戦前の1935年から1992年頃まで、日本のメディアでも普通に報道されていた。その証拠として大手新聞社が過去に報道した記事のスクラップ画像をサイトに貼られているブロガーさんもいる。
しかし、なぜか1992年を最後にメディアで取り上げられることは無くなった。直近では、線状降水帯が梅雨明け間近の沖縄で猛威をふるい「50年に一度の大雨」による大被害に発展している。
「線状降水帯」という言葉は2014年頃から使われはじめたとされているが、この線状降水帯というモノにも胡散臭さを感じている。
気象兵器で意図的に引き起こされている「不自然な豪雨」を隠すために「線状降水帯」という概念をわざわざ作ったと言えば、陰謀論を小馬鹿にする者たちが手を叩いて喜ぶ姿が目に浮かぶ。
くやしいのは、1992年の段階で筆者は10代であったはずなのに、不思議と当時の人工地震に関するニュースをいっさい憶えていないことだ。ソッチ系の人たちの言葉を借りれば、「目覚めていなかった」ということなのだろうか。
2024年元旦、マグニチュード7.6、震度7の大地震が襲った石川県は47都道府県で唯一、太平洋戦争の空襲をまぬがれた県である。
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