前回の「9.11アメリカ同時多発テロの陰謀①ツインタワー崩壊」に続き、「9.11アメリカ同時多発テロの陰謀論②ペンタゴン突入」をお送りする。
今回は、もう一つの911テロの舞台となったアメリカ国防総省ペンタゴンについて。
アメリカン航空77便のペンタゴン突入の謎
アメリカ国防総省ペンダゴンに突入した物体はミサイルだとする説も存在する。
ペンタゴン上空に旅客機ではなく軍用機がいたというCNNの不可解な指摘
アメリカの放送局CNNは、事件当日にペンタゴンが攻撃される前に建物上空を航行していた飛行機の画像を保有していた。
そこに写っているモノは一般の旅客機などではなく、軍用機のE4-Bにデザインが酷似していると2007年に放送した番組で指摘している。
また、アメリカ政府の公式見解でこの謎の飛行機について言及されていないことも指摘している。
米新聞社USA Todayのマイク・ウォルターズ記者の証言
米新聞社「USA Today」の記者マイク・ウォルターズは、飛行物体がペンタゴンへ突入する瞬間を目撃したとされる。
「ペンタゴンを攻撃した物体はミサイルだった」とCNNに対して彼が語ったという噂が存在するが、実際には「巡航ミサイルのように飛んできた」という表現の聞き間違いのようである。
また、もう少し早く発表された記事では、彼がアメリカン航空機を見たと証言したと報道されているが、更にそれ以前のイギリスの報道では、
- それは右翼巡航ミサイルのようだった
- 飛行機の残骸と走り回る軍人たちを見た
との発言が報じられていた。
ラムズフェルド国防長官の発言
ドナルド・ラムズフェルド国防長官は、9.11後に発行された雑誌「Parade Magazine」のインタビューで9.11事件に触れた際、「ペンタゴンを攻撃したのはミサイルだった」と発言した。
前述のツインタワー崩壊の記事でも書いたが、ラムズフェルド国務長官は「イラク戦争」を推し進めたネオコン一派のシンクタンク「アメリカ新世紀プロジェクト」のメンバーであった。
ワシントンポストの報道記事
米紙ワシントン・ポストは、攻撃されたペンタゴンに関する記事で職員2名の現場証言を載せている。
1人目のアーヴィン・ブラウンは、「小型飛行機の部品のようなものが地面に落ちているのを見た」と語った。
2人目のトム・セイバートは、「ミサイルのような音を聞いた後、爆発が起きた」と発言した。
航空宇宙工学エンジニア・マイケル・メイヤーの主張
マイケル・メイヤー氏は、航空宇宙工学の専門家だ。
彼は、ペンタゴンはボーイング757によって破壊されたのではないと主張している。
もし、757型機がペンタゴンに衝突したとするなら、機体の構造や材質上、運動エネルギーのほとんどは、航空機のボディが破壊されることに消費されるだろうと語った。
要するに、ペンタゴンの堅牢な対爆コンクリートを貫通し、建物を破壊した物体はボーイング757機ではないというのだ。
ジャーナリスト・ジェフ・メトカフの指摘
2002年、元アメリカ陸軍グリーンベレー出身のジャーナリストであるジェフ・メトカフ氏は、事故直後の現場写真に対し、次のように指摘している。
- 衝突現場の芝生の上に残骸がまったく飛び散っていない
- 事故当日の衛星写真ではペンタゴンの外側5階建ての建物（高さ約23.7ｍ）の1階部分だけが損傷しているが、そこにボーイング757（重量100トン、全高13.6m、全長35m以上）が時速400kmの速度で衝突し、外側の1階部分にだけダメージを与えることは不可能ではないのか？
- ペンタゴンの建物の破損部分には、ボーイング757の翼部分が当たって発生するはずのダメージがどこにも見当たらない
- 衝突時には27トンの燃料が、広範囲にばら撒かれていたはずである
- 旅客機内のシートベルトつきの座席と乗客はどこに消えたのか？
- いまだかつて、衝突により機体の破片が原型を留めぬくらい細かく飛散してしまった航空機事故など見たことがない
- このような事故の例は存在するが、熱によりほぼ全ての残骸が消滅したとするような事故はあまり例がない
Pilots for 911 truthの主張
Pilots for 911 truthは、パイロットたちが911の真相を追求するために設立した団体である。
ペンタゴンに突入した航空機の飛行記録を実際にフライトシミュレーターで解析してみた
この団体は2006年に「NTSB（国家運輸安全委員会）が公表したペンタゴン突入航空機の飛行記録を実際にフライトシミュレーターで解析してみた」という記事で以下のように主張している。
この矛盾点を国家運輸安全委員会に問い合わせたが、回答は拒否された。
また、ペンタゴン付近にあるガソリンスタンドには監視カメラが設置されていて、事件現場の様子を捉えていたようだが、残念ながらそのビデオテープは米軍の兵士に没収されてしまった。
その映像には巡航ミサイルのような小型飛行物体が写っていた可能性があり、政府はそれを隠蔽しているのではないかとも主張している。
ユナイテッド航空93便の墜落
2008年に発表された記事「ユナイテッド航空93便の墜落」では以下のように主張している。
- 国家運輸安全委員会の公表した飛行記録によれば、「地面に対して40度の角度で墜落した」とされているが、実際の衝突によってできたクレーターの形状は「垂直降下」により作られる形状である
- 93便の飛行記録には、地上接近警報装置から「突入角度を確認せよ」といった警報が発せられた形跡がない
- 墜落現場にはクレーターのようなものしかなく、機体の残骸や遺体などは発見されなかった
- 93便がクリーブランド・ホプキンス国際空港に着陸したという証言もある
ハイジャック機からの電話連絡の謎
カナダの西オンタリオ大学のアレキサンダー・デュードニー教授は、2001年9月11日にハイジャックされた旅客機の乗客から、次々と携帯電話で電話がかかってきたと言われているが、それは不可能だと主張している。
デュードニー教授は、2003年に自ら旅客機を貸し切って実験をおこなった。
すると、旅客機の通常の航行高度の3万5千フィートだけでなく、8000フィート（約2,400メートル）上空でも携帯電話が通話不能であることがわかった。
チェイニー元副大統領と9.11当日に実施されたアメリカ軍事演習の謎
CIAの麻薬取引を告発した経歴を持つ元ロサンゼルス市警麻薬捜査官のマイケル・ルパート氏は、事件当日にNORAD（北アメリカ航空宇宙防衛司令部）の軍事演習を遠方で行うことで演習と実際を混乱させ、アメリカ空軍が対応できないようにしたと主張している。
要するに、この軍事演習の目的は、本来であれば9.11事件を阻止しようとする空軍の動きを封じるためにおこなわれたものだという。
- 2001年5月時点で、副大統領ディック・チェイニーは、すべての軍事機関の軍事演習を監督する責任者になっていた
- 9.11事件当日の朝、チェイニー副大統領の管理化で軍事演習と対テロ演習が開始された
- チェイニー副大統領は、アメリカ空軍が9.11事件に対応できないようにするために、シークレットサービスを利用して分断されている指揮系統を一本化して管理していた
- シークレットサービスは、連邦航空局が保有しているレーダーシステムと同じものを見るための技術を持っているだけでなく、国家の非常事態には最高指揮権を行使する権限と技術も有している
- 軍事演習と対テロ演習は、実際に飛行している旅客機も訓練に含んでいた
- ハイジャックされた航空機を演じる軍用機やレーダー画面に配置された偽りの輝点で訓練がおこなわれた
- ロシア空軍の攻撃を想定した「北方警戒」という演習を意図的に実施し、アメリカ空軍の戦闘機をカナダ上空まで移動させることで、9.11事件が起きる前に東海岸エリアで緊急発進できる戦闘機はいなくなった
9.11公式発表の疑惑
9.11事件はアルカイダの犯行声明が公表されたことで、世間ではアルカイダの犯行と認識されている。
しかし、政府が事実を隠したり報道内容が操作されているという主張も存在する。
ミューラーFBI長官の見解
2002年4月、ミューラーFBI長官は以下ように述べている。
- ハイジャック犯の容疑者19人とテロ事件を結びつける書面の物的証拠を見つけることができていない
- 彼らはパソコンや他の記憶媒体も残さず、同調者と接触することもせず、表向きは善良なアメリカ人として生活していた
犯行声明や供述についての疑惑
犯行グループの声明や供述に関しても、疑わしい情報や報道が存在する。
- ハイジャック犯19人のうち7人は生存しているという
- ハイジャック犯の名前は搭乗者リストに載っていない
- この情報は、あるハイジャック犯がグァンタナモ収容所で供述したもの
ビン・ラディンの音声は偽物
イスラムとアラブの研究者ケヴィン・バレット氏は、2001年以降に発表された「ビン・ラディンの音声」は偽物だとの見解を示している。
彼は1990年代からビン・ラディンの音声に触れている専門家だ。
CIAが本物だと断定した2002年秋に発表されたテープもスイスの研究所で分析した結果、替え玉による録音だったという。
ハイジャック機の会話記録のテープは破棄された
9.11事件当日の2機のハイジャック機の通信、会話の録音テープは、まったく公表されずに連邦航空局の職員により破棄されたと、2004年にニューヨーク・タイムズが報じている。
9.11に関する世論調査で露見した政府への不信感
事件の起きたニューヨークの住民だけでなく、他の地域の人々に対しても9.11に関しての世論調査が行われている。
そこで、露呈したのは政府に対する不信感である。
アメリカ政府首脳は9.11テロが起きるとことを知っていたが意図的に無視した？
2004年8月に実施されたゾグビー世界世論調査では、と回答した人の比率は以下のようになっている。
「アメリカ政府首脳は事前に9.11テロ事件が起きることを知っていながら意図的に無視したと思うか？」の質問に「思う」と答えた人の割合
- ニューヨーク市民：41％
- ニューヨーク在住者：49.3％
ペンタゴンを攻撃したのはハイジャックされた航空機ではなく米軍の巡航ミサイルである
2006年7月にオハイオ大学などが実施した質問に対しての回答は以下のようになっている。
「アメリカ政府高官達がWTCやペンタゴンへの攻撃に参加していたか、意図的に無視したと思うか？」の質問に「あり得る」と答えたアメリカ人の割合
- 非常にあり得る：36％
「ペンタゴンはハイジャックされた航空機ではなく、米軍の巡航ミサイルで攻撃された可能性があると思うか？」の質問に「あり得る」と答えた人の割合
- 非常にありえる：12％
- あり得るかも知れない：12％
米国政府と9.11調査委員会は公式調査の結果に反する不利な証拠を隠蔽した
2006年5月に全米で実施されたゾグビーの世論調査では、以下のような調査結果は以下のようになっている。
「米国政府と9.11調査委員会は彼らの望む調査結果に反する重大な証拠が発覚するのを恐れて、それらに対する調査を拒否し、不利な証拠を隠蔽したと思うか？」との質問に対しての回答
- あり得ると回答：アメリカ人の42％
9.11は影響力のあるアメリカ人による陰謀である
2006年にカナダ人に実施されたIpsos-Reidの世論調査の結果は以下のとおりである。
「9.11の攻撃にウサマ・ビンラディンは全く無関係であり、本当は影響力のあるアメリカ人による陰謀である」という質問の回答
- あり得ると回答：22％
ブッシュ政権の官僚は9.11の情報に関して嘘をついている
2006年10月に実施されたニューヨーク・タイムズとCBSニュースの世論調査の結果は以下のとおりである。
「ブッシュ政権の官僚たちのほとんどは事前に得ていた9.11事件の情報について嘘をついている」という質問の回答
- あり得ると回答：28%
9.11に関する藤田参議院議員の質問と日本政府の見解
2008年1月に開かれた国会参議院外交防衛委員会で、当時民主党だった藤田幸久議員は日本政府に対し、9.11テロ事件に関して次のような質問をして物議を醸した。
- 国際的に疑問の声があがっているが、日本政府は9.11事件はアルカイダの犯行だという見解に同意するのか？
- ペンタゴンへ突入した航空機は通常ではありえない動きをしたとされるが、それについてはどう解釈するのか？
- 9.11テロの直前に、航空会社や保険会社、商社などの株式や金（きん）、石油市場の不可解な売買があったことや、ユナイテッド航空、アメリカン航空の株価が暴落する日を事前に知っていたかのような株式取引の存在をどのように解釈しているのか？
藤田議員の質問に対する日本政府の回答は、以下のようになっている。
- 肯定する
- アメリカ政府の見解を支持する
- もし、事前にそのような情報を知っていて、株を買っている人がいるならば、それは勿論インサイダー取引であって、大変なことだろうという認識をもっている
ワシントン・ポストは藤田議員と鳩山政権を批判
2010年3月、ワシントン・ポストは社説で藤田議員を次のように批判した。
- 藤田議員は、9.11テロ事件は株の利益を得るために、別勢力によって実行されたとする陰謀説を国民に広めている
- このような人物が世界で2番目の経済大国の政権で重要なポストについているのは誠に不可解なことである
- 藤田議員のような極端な反米思想は鳩山政権にも見られることである
藤田議員は、この批判に対し陰謀論ではないと否定している。
また、鳩山元首相はこれは藤田議員の個人的な見解であり、政府や民主党の見解とも関係ないとしている。
イタリア元大統領が謀略を指摘
イタリアのコシガ元大統領は、2007年11月発行のイタリア日刊紙のインタビュー記事で、以下のように述べている。
- 9.11事件は米国政府の内部犯行だ
- イタリアの人々は9.11テロがアラブ諸国に非難を集め、西側諸国をアフガニスタンやイラク戦争に参加させるためにシオニストと国際金融資本、CIA（アメリカ中央情報局）、モサド（イスラエル諜報特務庁）の協力により計画実行されたことを知っている
- この情報は、欧米の民主勢力に共有されている
映画監督アーロン・ルッソはニコラス・ロックフェラーに9.11を予告される
アメリカの映画監督アーロン・ルッソは、陰謀系ジャーナリストのアレックス・ジョーンズのインタビューで「友人ニコラス・ロックフェラーとの会話」について次のように話している。
ロックフェラー一族の1人、ニコラス・ロックフェラー氏はCFR（外交問題評議会）のメンバーであるが、ルッソ監督はニコラスに「9.11テロ事件」が起きる11ヶ月前に「新世界秩序」の計画に付いて聞かされ、そのグループに勧誘されたという。
- これから、ある出来事が起きる
- ある出来事がきっかけにして、米軍はアフガニスタンへ侵攻する
- イラクにも侵攻して油田を手に入れ、中東に米軍基地をつくり、これらの地域も「New World Order」に取り込む
- これらの米軍侵攻の全てが「巨大なでっち上げ」である
ルッソ監督は、このニコラス・ロックフェラーとの会話内容を発表してから半年後の2007年8月に患っていた膀胱ガンにより死去した。
また、アレックス・ジョーンズは、ルッソ監督が次のようにも語っていたと明言してる。
FRB（連邦準備銀行）や中央銀行制度の違法性を主張
ルッソ監督は、自身が制作したドキュメンタリー映画「アメリカ 自由からファシズムへ」でFRB（連邦準備銀行）が国営でなく民間銀行であることや、そもそも中央銀行の存在自体が合衆国憲法に違反していると主張していた。
さらに、所得税はFRS（連邦準備制度）が作られた結果導入されたもので、FRSを廃止すれば不要になると説いていた。
サウジアラビア王室への疑惑
イギリスのジャーナリストであるアンソニー・サマーズとロビーン・スワンの2人は2011年に発表した著作で次のように主張している。
- サウジアラビア王室はハイジャック犯への支援をおこない、ブッシュ政権はこれを隠蔽した
- 「9/11 Truth movement」の反戦デモがこれらの真実から目を逸らさせ隠蔽工作を助けた
英国にある世界最大級の保険市場「ロイズ保険シ組合」はサウジアラビアに対して保険金の返済を要求
2011年9月、世界的にも有名な保険市場である「ロイズ保険組合」は、サウジアラビアに対し、テロ事件の犠牲者に支払った保険金1億3600万ポンド（約208億円）の返済を要求する訴訟を開始した。
さらに、著名な慈善団体や銀行、サウジアラビア王室の主要メンバーがアルカイダへ資金を提供したとして非難された。
9.11の他のスピン報道
その他にも誘導のために多くのスピン報道がなされたという。
- ウサマ・ビンラディンは「我々の市民が殺害された場合、アメリカ市民への報復もじさない」とごく当たり前のことを言っていただけなのに、CNNのニュース番組では世紀の極悪人として扱われ、偏向報道されていた
- 9.11の公式見解への反論する者はテロリストの仲間とする風潮を作り出され、反論や指摘ができなくなり、それを強化する法律が可決されてしまった
- 9.11に関する重要な映像や音声は1度放映されたら2度と放映されない
- ビルが崩壊する前から白煙が舞い上がっていた
- ビルに激突したのは民間航空機ではないと目撃者が証言
- ビデオを撮影していた人が軍用機だと叫んだ
- レポーターは飛んでいたのは見たこともない飛行機で、旅客機ではないと報道していた
- 多くの人が飛行機の衝突と同時に地下でも爆発があったと証言している
- 9.11委員会はホワイトハウスの関係者により事件の411日後に設立されたが、独立した集団で構成されると報道されていたが事実とは異なる。
- 9.11委員会に使われた費用は300万ドルだけであり、この委員会に作成された報告書は科学的に説明できないことや矛盾していることが多く記されている。
- キューバの革命家カストロも9.11は陰謀めいたものを感じると側近に語っていたと2007年にCNNが報道。
- 救助にあたった消防士たちの無線内容がいまだに全部公表されていない。
ペンタゴンの突入の矛盾点
ペンタゴン突入に関するその他の矛盾点もあげられている。
- ペンタゴンへの突入は地面スレスレであったにもかかわらず、周辺の芝生は綺麗なままだった
- 航空機に突っ込まれた場所はペンタゴンの建物の中でも、最も頑丈な場所であり、直前に補強工事が完了したばかりであった
- 突入現場の映像には機体の破片も乗客の遺体も写っていなかった
- 焦げ跡すらない機体の破片が1つと、焦げた破片が2つ発表されたが、いずれも突入した757型機で使われている部品ではなかった
- 航空機が突入したにしては、建物に開いた穴が小さすぎると指摘されている。
- ペンタゴンの建物が航空機の飛行高度よりも低い位置にあり、ハイジャック犯の未熟な操縦では機体を正確に建物に当てるのは非常に困難である
ブッシュ家とビン・ラディン家は家族ぐるみの付き合いをしていた
ブッシュ家とビン・ラディン家が家族ぐるみの付き合いをしていたという事は、多くの報道でも指摘されていることである。
9.11事件の当日も、ウサマ・ビンラディンの家族はテキサス州にあるブッシュ家の別荘に滞在していたという。
この事件により、リンチされるのを恐れていたビン・ラディン一家を保護するために、わざわざFBI（連邦捜査局）が彼らの国外脱出に手を貸しているのだ。さらに、ブッシュ大統領の父パパ・ブッシュとウサマ・ビンラディンの父ムハンマド・ビン・ラディンは、ともに投資ファンド「カーライル・グループ」の大株主として知られている。
あとがき
9.11から5周年式典の直前、アメリカの主要メディアは、一斉に「9.11陰謀論」についての記事を発表した。
2006年9月にはアメリカのタイム誌が、「陰謀論は少数が唱える迷言ではなく、明白な政治的事実なのだ」と論じている。
しかしながら、いくら矛盾点を指摘しようとも、疑わしきは罰せず。
政府が頑なに因果関係を認めない以上は、陰謀論として扱われてしまうのはワクワクさんと同じで、如何ともし難いのであります。
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