最近、2022年度版のエコノミストが発売された。
エコノミストの表紙といえば、もはや翌年の世界経済や情勢を占うもの、もしくは予言書のようなものとして捉えている人も多いのではないだろうか。
また、エコノミストの株主はロスチャイルドや名だたる財閥の方々で、まあその影響力は絶大なのだ。
なので、彼らは自分たちの持っている力でソコに書かれている努力目標に強引に寄せていくことも可能なのだろう。
2022年度も無事に乗り切れるよう、今回もネット上の情報を軽く参考にしつつ考察していきたい。
エコノミスト2022の表紙
出典：The economist今回の表紙デザインは「ライフルなどの照準」か「取り分ける前のピザ」、「ダーツの的」のようにも見えるもので、昨年のスロットマシーンのデザインに引き続き、意味深で難解な空気を醸し出している。
また、昨年まであった「The World In 2021」というスローガンが「The World Ahead 2022」というように「In → Ahead」になっている。
さらに、中央の小さな丸の中には矢印があり縦に書かれた「▶2022◀」を指している。
このサークルの中には以下のようなものが描かれている。
- 習近平とバイデンとバラバラの日の丸
- 顕微鏡
- ウイルス
- 注射器
- 半導体（パソコンのCPU？のような）
- 宇宙船
- 風力発電の風車
- 仮想通貨のマーク
この表紙デザインは各分野でアメリカと中国とを比べているかのようにも見える。
①習近平とバイデンとバラバラの日の丸
ターゲットスコープ、銃の照準のような丸の中に見え隠れする、日本の国旗がバラバラなったような赤と白。
平和ボケしている日本国民をよそに、中国、台湾、アメリカといろいろ物騒な動きが目立ってきている。
習近平氏は2021年7月におこなわれた「中国共産党100周年記念式典」で以下のように発言している。
- 台湾問題の解決と中国の統一
- 台湾独立の企みを打ち砕き美しき未来をつくる
対するアメリカは、中国が台湾を攻めるというならば、台湾を守ると発言。しかも、「同盟国」と共に対応すると言っている。
同盟国とは、もちろんこの「日本」のことだろう。日本には米軍基地があり、中国と台湾とも至近距離だ。
2021年11月11日、中国では歴史的決議が採択されたという。この歴史的決議で決まった内容はすべて公表されることがない秘密の決議である。
かつての指導者だった毛沢東や鄧小平もこの歴史的決議をおこなっているが、はたしてこの決議で決まった内容は何なのか。
②顕微鏡
大きな顕微鏡の画像が2つ。
2022年、ウイルス研究やワクチン開発がさらに加速していくということなのか。
③ウイルス
ウイルスの画像は新型コロナか、もしくはそれ以外の何かのパンデミックの予想か。
バイデンさん側のウイルスの画像のところに上昇していく折れ線グラフがあるが、アメリカ国内でさらに感染者数増加か？
習近平さん側のウイルス画像のところにはワクチンの瓶？のようなマークが。
④注射器
紅と白、2色の注射器。お注射で紅白（日の丸・日本）が制圧されるのか？すでに打った者、いっさい打たない者で分断工作は進行している。
⑤半導体（パソコンのCPU？のようなマーク）
パソコンの心臓、頭脳とも言えるCPUのようなロゴマークもある。現在、世界では半導体チップ不足が深刻化している。
これは、パンデミックで予想以上の需要の拡大がみられたからだ。
- スマートフォン
- ノートＰＣ
- ゲーム機
- ネットワーク機器
- 医療機器
などの製品の心臓部にあたるコンピューターチップが不足していて、世界大手メーカーにも大ダメージを与えている。
コロナパンデミック以前、2019年の世界の半導体チップ売上高は落ち込んでいたというが、2020年8月から21年8月の間に売上高が29.7％増加しているという。
2022年以降も半導体事業は、求められている需要に製造、供給が追いつかないということを表しているのだろうか。そして、その半導体の工場をさまざまな実験のターゲットになっている、この日本に建てようする計画でもあるのだろうか。
⑥宇宙船
ちょっと、注射器の画像がかぶってて見えづらいのだけど、円の真ん中付近には「宇宙船」と「ロケットエンジンのノズル」のような画像が見えている。これは宇宙開発を指しているのだろう。
最近、中国の宇宙開発がアメリカを抜くのも夢ではないと言われはじめている。
中国の直近の宇宙に関する活動は以下のとおり。
- 2019年1月月の裏側へ着陸し地質サンプルを回収
- 2021年5月火星に探査機を着陸させることに成功
- 2021年10月宇宙ステーション建設へ向け有人宇宙船の打ち上げに成功
一方アメリカでは、一般人の宇宙旅行を目指す民間企業の動きが目立っている。
- イーロンマスクのスペースX
- ジェフベゾスのブルーオリジン
また、2021年11月NASAは地球防衛実験として、宇宙船で小惑星に体当たりして軌道を変える実験「DART計画」を進めるためのロケット打ち上げに成功している。
世界の宇宙開発においてリードしはじめた中国だか、果たして宇宙を制するのはどちらだろう。
まあ、それも本当に宇宙というものが存在していたらの話ではあるが。
⑦風力発電の風車
風車の画像が中国の習近平氏とアメリカのバイデン氏のとなりに配置されている。風車に関しては昨年の「エコノミスト2021」のスロットマシーンの絵柄にも描かれていた。
中国では2019年から2020年にかけて新しく作られた風力発電の数は2019年の2倍以上に増加した。また、アメリカのバイデン氏も今後10年間で国内の風力発電を増設すると公言している。
今後は世界中で環境に良くないとされる火力や原子力にかわる電力として風力発電が主流になってくるというような意味あいにも取れそうではあるがホントのところはどうなのだろうか。
つまりは利権。これまでの石油エネルギーの時代が終わり、次世代エネルギーの覇権争いが始まろうとしている。やはり、これまで同様、エネルギー利権を制したものが世界を制するのか。
⑧仮想通貨のマーク
小さすぎて、見づらくて申し訳ない。この円の中には仮想通貨のロゴマークが4つほど描かれている。
- ビットコイン
- イーサリアム
- ライトコイン
- エイダコイン・カルダノ
この中のどれかが法定通貨となり、紙幣や硬貨が廃止された世界で普及していくのか。
もしくは、この中に次世代の通貨があると見せかけておいて、実は別の通貨がスタンバイを控えているという可能性もある。
①ビットコイン
ビットコインは言わずと知れた暗号通貨の代名詞。イーロン・マスクのテスラ社が今年のはじめに15億ドル相当のビットコインを購入したことで話題になった。
また、マスク氏はテスラでビットコイン決済できるようにしていたが、ビットコインが莫大な電力を消費することを理由に同社でのビットコイン決済サポートを停止した。
さらに、ビル・ゲイツもビットコインについて次のようにコメントしている。
「イーロンのように資産を持つ者が参加するなら問題ないが、そうでないものがビットコインのような乱高下の激しい投機に手を出すと痛い目にあうよ。あと電力消費が莫大だから環境に良くないしね」
ゲイツはビットコインへのネガティブな発言が目立つのだが、その一方でマイクロソフトは2020年3月に「人間が運動などの身体活動をおこなった際の心拍数データーや体温を利用して仮想通貨をマイニングする技術の特許」を申請している。
そして、この「人体を利用した仮想通貨マイニング」の報酬がビットコインで支払われるとなれば、人々に受け入れられてしまうのだろうか。
映画「マトリックス」の中で描かれていたような、人間そのものが電力（電池）として使われている光景が目に浮かぶ。
②イーサリアム
Ethereumロゴ image:wikipediaイーサリアムはビットコインに次ぐ時価総額2位の暗号通貨である。
2013年、イーロン・マスクはネット上で流行った柴犬のキャラクターをモチーフに作られたジョーク通貨「ドージコイン」を自分のプロジェクトに加え、開発者たちに技術支援を要請した。
つまりは、ドージコインとイーサリアムを連携させてビットコインを暗号通貨トップの座から引きずり降ろそうと画策していたのだ。
③ライトコイン
lite coinロゴ image:wikipediaライトコインは元々ビットコインから派生した暗号通貨でビットコインに見られたさまざまな欠点を解消したものだという。
もともと、実用化を目指して開発されたこともあり、ビットコインよりも「処理スピードが早く」、「取引手数料も低い」ことから「決済用の通貨」に適しているといわれる。
④カルダノ・エイダコイン
カルダノブロックチェーンのロゴ image:wikipediaカルダノは、「プルーフ・オブ・ステーク」というアルゴリズムで動いているブロックチェーン・ネットワークの名称である。
カルダノには、専用通貨の「ADA（エイダコイン）」があり、暗号通貨として世界中の30ヶ所以上の取引所で取引されている。
創設者が日本の大阪に住んでいた時、「日本版のイーサリアム」を作ってやろうと立ち上げた計画が元になっていて、それが世界に拡大していき現在に至っている。
プルーフ・オブ・ステーク（PoS）は「掛け金の証明」という意味で、その言葉の通り暗号資産の掛け金、つまり保有量が多い参加者ほど、取引の承認作業や新しいブロックの生成権を得やすい仕組みになっています。出典：岡三オンライン/プルーフ・オブ・ステーク（PoS） – 暗号資産CFD用語集
あとがき
日本では衆院選が終わったばかりだが、国民生活の底上げなんてそっちのけで、アホな政党どもが改憲改憲と叫びだして物騒な世の中になってきたじゃぁないか。
金融商品と化した日本はダーツの的であり、ライフルの照準はピタリと日本に狙いを定めている。
そして、ピザを取り分けるように日本の利権は投資家に分配されていく。アホか、国民に分配せいや。
「2022年世界はどうなる？」なんて呑気に言ってる場合じゃないのかもしれん。できればエコノミストの予言も外れてほしいところだ。
すでに第三次世界大戦ははじまっているという人もいるが、小生はもうしばらく平和ボケを続けていたいのだ。
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